Ruby図書館情報システム

Ruby言語とオープンソースで開発された図書館システム。
地域ベンダーにプログラムソースを開示することで、地域でカスタマイズや保守を可能としています。地域ベンダーとのコラボレーションや地域産業育成が出来る唯一のパッケージです。

Ruby図書館システムの特徴

これからの図書館は、単に本を借りる所という機能から、地域が抱えている課題を解決する場に変革していくことが求められます。図書館を地域活性化支援の情報発信基地と位置付け、住民、事業者、大学、自治体等がコラボレーションし、産業創出・再生の一端を担う事ができる場(システム基盤)をRuby図書館システムが実現します。

運用業務を大幅に効率化

  • 貸出、返却、予約・照会、利用者管理など関連業務をまとめたインターフェースによる業務効率化
  • 新規に受け入れた資料の供覧開始日時の事前指定機能
  • お知らせ情報などの、公開開始・終了タイマー機能

OPAC2.0で充実した図書館ライフ

  • 携帯電話からの資料検索・予約機能
  • 資料検索画面から予約へのスムーズな導線
  • 特集コーナーの設置機能

オープンソースの活用でコスト削減

  • Ruby言語を活用した開発で開発期間短縮を実現
  • オープンソースを活用した開発でソフトウェア購入経費を削減
  • 地域一体のサービスをコンセプトとし、学校図書館や団体図書館の関連機関を1システムで運用展開可能

図書館システム機能概要

業務処理系
貸出管理 カウンター業務
 貸出・返却・予約
 貸出延長・再貸出
 予約変更・取消
 利用状況確認
貸出帳票
 利用者利用状況一覧
 貸出予約図書一覧
 予約者連絡
 貸出停止者リスト
貸出区分の設定
発注・受入処理 資料データ入力
 発注データ・受入データ入力
 図書・雑誌等資料データ登録
雑誌欠号検索・一覧
未着資料一覧
利用者管理 利用者入力、修正
 利用者一括修正
 利用者リスト(一覧・詳細)
督促処理
 延滞社一覧
 督促関係帳票
書誌・目録印刷 書誌データ印刷
 所蔵資料一覧
 図書目録
 新着図書案内
 保管場所・配架場所別一覧
 最新受入資料一覧
統計処理 利用者別利用統計
利用者区分別利用統計
資料別利用統計
資料分類別利用統計
利用回数別件数表
貸出閲覧ベスト100
蔵書管理 除籍処理
 貸出禁止・除籍・紛失等一覧
 除籍処理
 保管場所・配架場所別一覧
蔵書点検
マスタメンテナンス 管理マスタ
 自館情報入力
 資料区分管理設定
 休館日設定
 長期休暇対応返却日設定
コード名称マスタ
ユーザー管理 ユーザー登録
パスワード設定

公開系OPAC2.0
資料検索 タイトル・著者名・出版社のほか、各種書誌項目で検索
検索結果から貸出予約
予約・利用状況確認 利用者自身の予約状況・貸出状況の確認
予約取消・貸出延長
パスワード・メールアドレス設定
レファレンス管理 調査依頼事項の入力・回答
検索参照
特集コーナー 特定テーマごとの資料紹介
パートナー支援 活動支援
 図書館ポータルのPRコーナー
 活動成果の発表等専用コーナー
各種お知らせ 新着案内
人気のある本
お知らせ
利用案内
開館時間

導入実績一例

  • 長野県某公共図書館     平成22年4月稼動
  • 長野県某町立図書館     平成23年4月稼動
  • 茨城県某公共図書館     平成23年10月稼動
  • 大分県某町立図書館     平成23年11月稼動
  • 福島県某町立図書館     平成24年3月稼動
  • 島根県某公共図書館     平成24年4月稼動
  • 福岡県某町立図書館     平成24年10月稼働
  • 某財団法人様        平成25年1月稼働

「フクオカRUBY大賞」優秀賞を受賞

「フクオカRUBY大賞」優秀賞

平成21年2月20日、福岡県とフクオカRuby大賞実行委員会が主催する「第1回フクオカRuby大賞」において、株式会社まちづくり三鷹様と当社で開発した「Ruby図書館情報システム」が優秀賞を受賞しました。フクオカRuby大賞は、ソフトウェア産業の振興、Rubyの世界への普及を目的として、Rubyによる優れた取組を表彰するため実施されたものです。同大賞には、国内外から78件(国内58件、海外20件)の応募がありました。

本システムは、Rubyで開発した図書館業務の基幹パッケージシステムで、Rubyの特徴である生産性の高さにより、既存システムより大幅な低コストを実現し、自治体のITコスト削減に貢献することができます。また、当社が地域の中小ITベンダーと提携し、そのベンダーにプログラムのソースコードを開示することにより、地元公共図書館の要望にきめ細かく対応したシステムを開発し、保守運営をすることができます。自治体のIT投資が地域の中で循環するという当社のビジネスモデルが高く評価されました。

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